BRAND POLICY

新日本建設マンションブランド「エクセレントシティ」

新日本建設マンションブランド「エクセレントシティ」

  • 自社製販一貫責任体制。それは、新日本建設の品質の証。

    一人でも多くのお客様に、より良い住まいを、お求めやすく。

  • 自社製販一貫責任体制。それは、新日本建設の品質の証。
  • EXCELLENT PLANNING

    間取りのカスタマイズ

    Image

    ご要望へのすばやい対応力を実現

    企画・設計・施工・販売部門がスムーズに連携する新日本建設は、建設時にお客様がご希望する間取りプランや各種仕様変更にもスピーディに対応。

  • EXCELLENT QUALITY

    自社責任施工

    自社責任施工

    徹底した品質管理が行き届いた住まいづくり

    資材・建材の品質管理から施工技術者の育成と管理まで、すべてを自社内で完結。細部にまで行き届いた配慮と、末永く安心してお住まいいただける優れた品質をお約束いたします。

  • EXCELLENT PRICE

    適正な価格設定

    適正な価格設定

    クオリティアップ プライスダウン

    開発期間の短縮、各部門の有機的な連携など、「自社製販一貫責任体制」により、クオリティを保持しながらも効率的なプロジェクト進行を実現。

  • EXCELLENT SUPPORT

    自社責任 アフターサービス&管理

    自社責任 アフターサービス&管理

    ご入居後からが本当のおつきあい

    ご入居後のアフターサービスも創り手である新日本建設がすべてをサポート。

  • 新日本建設ならではの
  • お届けするのは
それが、「エクセレント マイ ライフ」

充実の長期アフターサービス体制

「エクセレントシティ」は保証期間を大幅に延長

「エクセレントシティ」は保証期間を大幅に延長

従来は2年?10年であったアフターサービス期間を5年?15年に延長。品質に自信があればこその長期保証体制です。

従来は2年?10年であったアフターサービス期間を5年?15年に延長。品質に自信があればこその長期保証体制です。

  • 専有部①
  • 専有部②
  • 共用部

すべてが自社で完結する、新日本建設ならではのスムーズ対応

  • 売主・管理会社・施工会社など複数の企業が介在している一般的なマンションの場合、アフターサービスのご対応に遅れが生じたり、情報が伝わりきらないなど、煩雑になるケースも。
  • すべてが自社で完結する、新日本建設ならではのスムーズ対応
  • すべてが自社で完結する、新日本建設ならではのスムーズ対応
  • 細やかな定期点検を実施

    お引渡し後も住まいの品質を見守るアフターサービスを実施。竣工後6ヶ月・1年・2年目に定期点検を実施するほか、様々な項目で保証期間を設けています。

    細やかな定期点検を実施

  • アフターサービス規準書

    ご購入いただいた住まいに瑕疵が発見された場合、新日本建設はお客様に対し瑕疵担保責任を負います。
    アフターサービス規準書

高い信頼性を生む、検査体制

  • ポイント1

    「品質チェックリスト」で確かな住まいづくり

    当社独自の詳細な品質追求マニュアルに従い、施工の各工程ごとに品質を確認するためのチェックリストを作成。

    ポイント2

    「住宅性能表示制度」による客観的審査

    設計段階での設計図書による各住宅の評価に加え、基礎工事から施工まで最低4 回の現場検査を経て、完成時の評価を受けます。

    「住宅性能表示制度」による客観的審査

  • ポイント3

    法令・条令による検査

    建築確認検査

    消防検査

  • ポイント4

    第三者機関による躰体検査

    第三者機関による躰体検査

    ポイント5

    安心を届ける「コンストラクションレポート」

    ご検討中やご成約後のお客様に、現時点での施工状況などの情報をまとめた「コンストラクションレポート(進捗状況報告書)」を作成し、少しでもご安心いただけるよう努めています。

新日本建設の一貫体制 自社分譲マンション事業例

新日本建設の一貫体制 自社分譲マンション事業例

設計から施工まで自社一貫で行い独自の検査・チェック体制を整えているほか、第三者機関による品質管にも実地。

  • 自社分譲マンション一例

    自社分譲マンション一例 自社分譲マンション一例

  • 新日本建設の分譲マンション施工実績例

    新日本建設の分譲マンション施工実績例

  • 共同事業マンション一例

    共同事業マンション一例

2015年1月〜12月に、1都6県(東京都、千葉県、埼玉県、茨城県、群馬県、栃木県)で販売された新築分譲マンションが対象。
※ JV(ジョイントベンチャー・共同企業体)物件については、販売戸数を社数で単純按分した値を各社の戸数として採用しています。
※戸数は分譲開始時点でのデータであり、会社の合併や倒産に関連する修正はしておりません。
※サマリネット調べ 平成28年1月時点
※image写真は全てイメージです。